メンバー自宅訪問

大変寒い日が続きます。

今日はメンバーの通称KAZUNARI君の自宅に来てみました。

残念ながら留守のようでした。(仕事中だから当たり前か(^^ゞ)

しかし代わりにKAZUNARI君の愛車が出迎えてくれました。

カメラに向かってピース。KAZUNARI君より愛くるしい表情が印象的でした。

(このままにして帰ります。。。)

京都会議に参加しました。

1月22日に開催された2011年度公益社団法人日本青年会議所主催の京都会議に(社)江津青年会議所から20人のメンバーで参加しました。

京都会議とは、毎年1月に京都で開催される日本青年会議所主催の大会です。1966年11月、JCI世界会議が、日本で2番目の地で開催されました。また、翌年の1月19日~21日には社団法人青年会議所の通常総会も京都で開催されるに至り、それ以来、社団法人日本青年会議所の新年度のスタートとなる通常総会をはじめとする諸会議を「京都会議」と総称しています。この歴史ある京都会議は、公益社団法人日本青年会議所メンバーが一同に会し、その年の素晴らしい活動のスタートをきる場であると同時に、公益社団法人日本青年会議所の運動を全国のLOM理事長へ伝える場として重要な位置づけとなっています。また、本年度は公益社団法人格移行後の初めての京都会議として、地域や市民との良好な絆を結び、社会的な信頼につながる同じ目線に立った運動を推進する機会としても捉え、「尊敬される日本の創造」という目的に向けての重要かつ効果的なスタートをきるべく京都会議を開催するに至りました。

江の川祭実行委員会


2011年度社団法人江津青年会議所

江の川祭実行委員会

実行委員長 梅田栄男

事業方針

現代の日本では、人と人との絆が失われつつあります。江津の地に於いても高齢化の進行、人口減少に伴い、江津市の一大イベントである江の川祭の衰退が危ぶまれています。

長年に渡り受け継がれてきた江の川祭をこの先何十年と継続させ、次の世代に引き継ぐことが我々江津青年会議所に課せられた使命であります。しかし、我々の力だけでは限界があり、市民を巻き込みながら、これまで以上にこの祭を盛り上げていかなければ、市民意識の低い祭になり、「地域の絆」が失われてしまいかねません。

そこで、当委員会は、市民をはじめ、7月例会で他団体と自由な意見交換が出来る協議の場を設け、未来永劫に江の川祭が継続するにはどうしたらいいか議論を深め、市民の声が反映されるような組織作りなど江の川祭がさらに市民総参加、市民の祭りへの意識強化へと繋げていきます。

そして、絆を深めた市民が実践できる仕組み作りを調査、研究し提案していくことで、市民と一緒になって祭を盛り上げることでまちも活性化し、人情味溢れる温かいまちへと変わっていく事になり、「ふるさと」や「地域のアイデンティティ」の意義を再認識できると考えます。

また、2002年から参加している、江津市音頭ニューバージョンでは、受け継がれる祭りへの想いを全メンバーで再確認し、情熱ほとばしるエネルギッシュな姿を観て頂き、参加されているすべての方が笑顔になり、また観ている方は来年以降自分達も参加したいと奮い立つ事で、より深い「絆」で江津市民が結ばれる祭りを目指します。

公益社団法人取得推進会議

2011年度社団法人江津青年会議所
公益社団法人取得推進会議

議長 小川知興

事業方針

2008年度「NEXTごうつプロジェクト」による10月例会において、元来の「社団法人」格自体が公益法人にあるにも関わらず、一般社団法人を目指すことは後ろ向きな考え方であり、何よりも「明るい豊かな社会」を築きあげようとするまちづくり団体、我々の活動そのものが公益であると強い意志のもと、公益社団法人格の取得という選択を行い、2010年度、永井理事長の強い意志と指導力のもと「公益社団法人取得推進会議」が構成され、公益法人への移行申請書の提出を行い、いよいよ次年度2011年に認定というスケジュールが現実的なものとなりました。

取得に伴い、我々の活動そのものが大きく変わることはございませんが、各種資料作成の際の変更や関係諸機関への対応が必要となり、それは毎年行わなければならないこともあり、LOMメンバー全員がその応対にしっかりした知識と手法で望まなければなりません。

そのためには、会議体への参加メンバーと委員長のみならず、メンバー全員の共通認識の元での知識の均一化とマニュアル化が必要となります。

申請書作成→提出→定款変更(理事名等)→検証→報告書作成までの年間活動の実践とそれを行うための早めの準備が必要となります。

具体的には、

1、公益社団法人日本青年会議所で導入されている事業計画書・予算書フォーマット等を活用していきます。

2、年間活動計画の策定(いつ・だれが・どこで・ナニを・どのように、なぜ行うのか?)を行います。

3、事業活動についての考え方指導(公益事業比率に連動)を行っていきます。

上記を中心にLOMメンバー全員に周知徹底して参ります。